【2026年最新調査】9割がAI活用を重視!エンジニア転職軸の変化から紐解く、候補者から選ばれる情報発信・スカウト戦略

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生成AIの普及に伴い、エンジニアの開発現場においてAIツールの利用は日常的な前提条件となりつつあります。こうした環境の変化は、エンジニア自身のキャリア観や、転職先を選ぶ際の評価軸にも大きな変化をもたらしています。

LAPRASでは、こうした最新の意識構造を把握するため、登録エンジニアを対象に「生成AIに関する意識調査」を実施いたしました。本記事では調査データをもとに、エンジニアに選ばれる企業になるための情報発信やスカウト戦略について詳しく紐解いていきます。

AI時代を勝ち抜くエンジニア採用、LAPRASで実現!
近年、生成AIなどの技術進化により、エンジニアに求められるスキルは大きく変化しています。
単にコードを書くスキルだけでなく、ビジネスへの貢献意欲、チームを率いるマネジメント力やリード力といった「作る以外」の役割を果たせるエンジニアの需要が、かつてないほど高まっています。
自社の事業成長を牽引する「AI時代に求められるエンジニア」を見つけたい。そんなお悩みを、LAPRASで解決しませんか?

調査概要

  • 調査名称:生成AIに関する意識調査
  • 調査対象:LAPRAS登録エンジニア
  • 調査方法:Webアンケート
  • 実施時期:【前回調査】2025年11月/【今回調査】2026年6月
  • 有効回答数:【前回調査】264名/【今回調査】279名

回答者属性

  • 職種・働き方:正社員のITエンジニアが約7割(68.8%)を占め、所属企業の業態は自社プロダクト開発企業が約65%にのぼります。
  • 経験年数:経験年数5年以上のミドル〜シニア層が約73%(うち10年以上が52.0%)と、現場で自立して開発を推進できる経験豊富な層が中心です。
  • 主な役割:設計・仕様提案やチームリード、マネジメントなど、上流工程や組織を牽引する役割を担う回答者が多く含まれています。

※より詳細な回答者属性については、以下の記事をご参照ください。

(1)AI活用が新たな「転職軸」に

ITエンジニアが転職先を選ぶ際、AIの活用環境をどの程度考慮しているのかを調査しました。

Q1. 転職先を選ぶ際の「社内やプロダクトでのAI活用」の重視度

  • 非常に重視する:64.5%
  • ある程度重視する:26.9%
  • あまり重視しない:6.1%
  • まったく重視しない:2.5%

「非常に重視する(64.5%)」と「ある程度重視する(26.9%)」を合わせると、全体の91.4%(9割以上)のエンジニアが転職先選びにおいて「社内やプロダクトでのAI活用」を重視していることが明らかになりました。

「あまり重視しない」と「まったく重視しない」は合わせても1割未満にとどまっており、AIを活用できる環境や開発体制が、企業を選ぶ際の重要な評価軸の一つとして定着している様子がうかがえます。

Q2. 転職先として検討する事業内容

  • 自社プロダクト開発:78.5%
  • フリーランス・個人事業主として業務請負:10.0%
  • SIer(システムインテグレーター):5.7%
  • 受託開発:3.9%
  • 顧客先への常駐(SES、派遣など):1.8%

転職先の選択肢としては「自社プロダクト開発(78.5%)」が最も高く、約8割を占めました。

(2)企業の「AI取り組み発信」が応募意欲に与える影響と興味が高まる理由

企業のAI活用への取り組みやノウハウの発信が、エンジニアの興味や応募意欲にどのように影響するのかを調査しました。

Q3. 企業の「AI駆動開発への取り組み」発信による興味・応募意欲の変化

  • 非常に高まる(応募を前向きに検討する):47.0%
  • 多少高まる:35.1%
  • 特に変わらない:17.9%

「非常に高まる(47.0%)」と「多少高まる(35.1%)」を合わせると、全体の82.1%(8割以上)のエンジニアが、企業のAI駆動開発への取り組みやノウハウが社外へ発信・露出されている場合に興味・応募意欲が高まると回答しました。

Q4. 興味が高まる理由(※Q3で「高まる」と回答した層が対象)

  • 最新技術への投資を惜しまない、エンジニアに理解のある会社だと分かるから:40.9%
  • モダンな開発環境で生産性高く働けそうだから:19.0%
  • 技術発信が盛んな優秀なエンジニアと切磋琢磨できそうだから:10.0%
  • AIを活用した新規事業など、エキサイティングな経験が積めそうだから:9.7%
  • 無回答・対象外(「特に変わらない」回答者等):20.4%

興味が高まる理由としては、「最新技術への投資を惜しまない、エンジニアに理解のある会社だと分かるから(40.9%)」が約4割で最も高くなりました。

単に「効率的に働けそう」という利便性以上に、最新技術への投資や開発現場への理解を示す組織姿勢そのものが、エンジニアにとって魅力的なメッセージとして届いていることがうかがえます。

(3)エンジニアの最新技術情報キャッチアップ媒体

エンジニアが最新のAI技術をはじめとする情報をどのように取得しているのか、日常的に活用している媒体について調査しました。

Q5. 最新のAI技術などの情報キャッチアップ媒体

  • Zenn、Qiita等の技術ブログ:68.1%
  • X(旧Twitter):65.9%
  • 各種コミュニティ・勉強会・ウェビナー:40.5%
  • 技術書の読書:29.7%
  • 論文(arXivなど)や海外の1次情報:14.7%

情報をキャッチアップする手段としては、「Zenn、Qiita等の技術ブログ(68.1%)」と「X(旧Twitter)(65.9%)」がそれぞれ約7割に達し、上位を占める結果となりました。次いで「各種コミュニティ・勉強会・ウェビナー(40.5%)」や「技術書の読書(29.7%)」が続いています。

現場のエンジニアにとって、リアルな実践知やナレッジが集まる技術ブログやSNSは、日々のキャッチアップにおいて欠かせない情報源となっています。

(4)スカウト文に書かれていると好感を持つ「AI活用の開発環境」

企業のスカウトメッセージにおいて、AI活用や開発環境に関してどのような内容が記載されていると好感を持つのかを調査しました。

Q6. スカウト文に書かれていると好感を持つ「AI活用の開発環境」の内容

  • AI普及を前提とした今後のプロダクト開発の方針や、求められるエンジニア組織のあり方(技術戦略・組織づくり)の話:59.1%
  • AIを事業のどこに組み込み、どうレバレッジ(テコ入れ)を効かせようとしているかという「事業戦略」の話:39.4%
  • 自社が導入しているAIツール(Cursor、GitHub Copilot等)や、その利用制限の有無(自由に使えるか)が明記されている:38.4%
  • 「AIに代替されにくいコアスキル(アーキテクチャ設計や事業推進など)」を自社でどう磨けるかが提示されている:33.3%
  • AI活用を推進するための社内制度(課金補助、研究開発時間の確保など)について具体的に触れられている:31.2%
  • 自身のGitHubやアウトプットを踏まえ、「AIをどう使いこなしているか(またはそのポテンシャル)」に言及されている:25.4%
  • AIの導入によって「どのような定型業務が削減され、どんな高度な開発に集中できるか」が生々しく書かれている:23.3%

スカウト文で書かれていると最も好感を持つ内容として挙げられたのは、「AI普及を前提とした今後のプロダクト開発の方針や、求められるエンジニア組織のあり方(技術戦略・組織づくり)の話(59.1%)」でした。次いで「事業戦略の話(39.4%)」や「導入ツール・利用制限の有無の明記(38.4%)」が続いています。

導入しているAIツール名を記載することは前提条件として重要ですが、それ以上に「そのツールを使ってどのような技術戦略・事業戦略を描いているのか」という構造的な背景まで踏み込んで伝えることが、候補者からの納得感や好感につながっていると言えます。

選ばれる企業になるために不可欠な「AI活用の取り組み発信」

調査結果から、エンジニアの転職軸において「AI活用環境」がすでに特別なアピール要素ではなく、企業を選ぶ際の基本的な評価軸の一つとして認知されている実態が浮き彫りになりました。

企業の「AI取り組み発信」によって8割以上のエンジニアが応募意欲を高める一方、単純に「AIツールが使える」という表記だけでは、エンジニアが求める「現場の実態や開発の意図」を伝えるには十分と言えない状況です。 

「AI普及を前提とした今後の技術戦略や組織づくり」「事業のどこにAIを組み込みレバレッジを効かせるかといった事業戦略」など、より構造的で具体的な背景の発信が求められています。

AI活用の取り組み発信に向けたアクション例

  • 自社の「AI活用環境」と「事業・技術戦略」の言語化
    • 導入しているAIツールの利用制限の有無(自由に使えるか)や費用補助などの制度面を整理する。
    • AIを「事業やプロダクト開発にどう組み込んでいくのか」という方針・戦略の整理・言語化を行う。
  • エンジニアが情報収集する媒体(Zenn・Qiita・X)での積極的な発信
    • Zenn、Qiita等の技術ブログ、XをはじめとしたSNSを活用し、社内のAI活用ノウハウや現場の実態を社外へ露出・発信する。
    • 「最新技術に投資し、エンジニアに理解のある組織文化」であることを認知してもらう。
  • スカウト文面へのブラッシュアップ
    • エンジニアの好感につながる「今後のプロダクト開発方針」「技術戦略・組織づくりの話」「事業戦略への組み込み方」を盛り込んだ文面にアップデートする。

AI活用が当たり前となった今、自社の技術戦略や現場のリアルな実態を真摯に届けていくことが、エンジニアから信頼され選ばれる企業になるための大きな一歩になります。ぜひ本調査のデータを、今後の採用広報やスカウト作成にお役立てください。

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